上司としては、部下が真面目なのはいいことです。
特に若い内は、経験を積む必要があるので、自分から積極的に仕事を買って出るくらいの方が望ましいとも言えます。
しかし、何事にも限度があります。
毎日のように終電間際まで残業を続けられては、部下の体調も心配になります。
また「どういうマネジメントをしているのか」と、上司としての管理能力も問われかねません。
そこで、部下が真面目すぎて残業を続けるのに困っている人に向けて、この記事では、部下の意識を変えさせて過剰な残業をやめさせる4つの方法をご紹介します。
部下に違った視点から考えさせて、仕事への取り組み方を変えさせるように、ぜひ実践してみて下さい。
目次
1．ワークライフバランスの重要性を認識させる
仕事は言うまでもなく大切ですが、人間は仕事だけをして生きているわけではありません。
趣味や休息、家族と過ごすことなど、プライベートの生活も重要です。
また、仕事以外で様々な所に行ったり、何かを見聞きしたりして、それが仕事へのヒントになることも多くあります。
そのように、残業ばかりするよりも視野を広げて生きる方が、結果的に成長も早まるものです。
仕事ばかりにのめり込まず私生活とのバランスも取るように、部下にアドバイスしましょう。
自分が真面目すぎて残業にのめり込み失敗した経験や、それを改めて上手く行った経験を交えて伝えると、説得力が出ます。
このように真面目すぎる部下には、ワークライフバランスの重要性を認識させることが大切です。
2．仕事は時間内終了が原則だと理解させる
若くて経験が浅い部下の場合、一刻も早く成長したいと思い、一日中仕事をし続けようとしがちです。
特に職場には貴重な資料、経験豊富な先輩や上司がいるので、少しでも長く職場にいて、いい意味で利用させてもらおうとします。
しかし、職場は自分の住み処ではありません。
あくまでも原則として、始業時刻から終業時刻までの間に限り、いてよい場所なのです。
真面目すぎる部下は、そのことをわかっていないまま残業している恐れがあります。
そこで上司の方から、仕事はあくまでも就業時間内に終わらせるのが原則であり、定時になれば帰るのが基本であることを、しっかりと理解させる必要があります。
部下の成長意欲と真面目な姿勢はほめた上で、残業はあくまで例外であることをわからせることが重要です。
3．残業代を支払わなければならないことをわからせる
真面目すぎる部下は、良くも悪くも自分の仕事のことしか頭にありません。
たしかに、若い内は目の前の仕事に集中するのも、決して悪くはないでしょう。
しかし当然ですが、部下が残業すれば残業代を支払わなければなりません。
サービス残業自体がそもそも問題であり、残業すればその分割増賃金を支払う義務が発生します。
そしてそれは、会社としてはコストになってしまうのです。
それが重なると、会社の利益を圧迫し、経営の悪化にもつながってしまいます。
つまり、部下としては真面目すぎる程に頑張ったつもりでしょうが、それがかえって自分たちを苦しめることになるのです。
部下の残業は個人だけの問題では済まないことを、しっかりとわからせる必要があります。
4．自分が上司の立場になった時のことを考えさせる
部下は通常管理職になった経験がないでしょうから、その責任や役割がわからないものです。
そのため、真面目すぎる部下は自分の成長だけを考えて残業にまで励みがちです。
しかし、上司としては部下に対するマネジメントの責任と役割があります。
部下の仕事内容と労働時間、体調などをきちんと管理して、効率的に仕事をさせなければなりません。
真面目すぎる部下には、そうした上司の立場に立って考えさせてみましょう。
いずれ自分が上司になったら、延々と残業し続ける部下は、かえって困るものだとわからせる必要があります。
一度高い目線に立たせたうえで、仕事への取り組み方を再考させれば、真面目すぎる部下も態度を改めるはずです。
真面目さも度を過ぎると問題だと部下に認識させ、残業をやめさせる
仕事ばかりに没頭せず、プライベートも充実させることが大切であり、それが結果的に仕事にも好影響を及ぼすことがあります。
それを真面目すぎる部下にわからせて、過剰な残業をやめさせましょう。
また、仕事は就業時間内に終わらせるのが原則であること、残業すればその分だけ残業代がかかってしまうことについて、真面目すぎる部下にしっかり言い聞かせることも重要です。
さらに、そういう部下もいずれ上司になることをわからせましょう。
上司の立場で考えれば、部下の仕事や労働時間及び体調などの管理は極めて重要であり、それが出来なければ管理職として失格であると認識させるべきです。
このように、部下の真面目な姿勢自体はほめた上で、少し意識を変えさせることで、無駄な残業をやめさせることが大切です。
そうすれば、部下のワークライフバランスや心身の健康も確保でき、成長させることもでき、業務の効率化にもつながります。
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